介護が必要になっても大丈夫！介護を乗り切る７つの知識

自分の家族には介護は関係ない。大抵の人がそう考えているかもしれません。

ところが、介護は急にやってくることがあります。
実は75歳以上では608万人、3人に1人の割合で介護が必要（要介護者）です。

いままで、介護なんて考えたことがなく、介護について何も知らない場合、急に介護が必要になっても、どうしていいのかわからない。
どこに相談したらいいのかもわからず、パニックになるかもしれません。

介護が必要になったとき、正しい情報や方法を知らないと、介護される側も介護する側も生活の質が下がってしまいます。

このブログでは、介護が必要になったとしても、生活の質を下げないための情報をお伝えします。

介護が必要になる主な病気

介護が必要になる主な原因

1位ー認知症
2位ー脳血管疾患
3位ー高齢による衰弱
4位ー骨折・転倒

このように、何も特別な病気でなくとも、誰でも要介護状態になる可能性があるのです。もし、該当する病気や傾向があるならば、介護に備えておきましょう。

介護が必要になった主な原因についてみると、「認知症」が18.7％と最も多く、次いで、「脳血管疾患（脳卒中）」15.1％、「高齢による衰弱」13.8％、「骨折・転倒」12.5％となっている。また、男女別にみると、男性は「脳血管疾患（脳卒中）」が23.0％、女性は「認知症」が20.5％と特に多くなっている。

平成30年版高齢社会白書（全体版） – 内閣府

もしかして認知症？と思った時に慌てない認知症の７つの知識

http://ninchishouch.jp/dementia/

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介護の準備

もし、入院していて、退院後介護が必要になりそうなら、早めに準備しておきましょう。
入院していなくても、認知症と診断されたら早めに準備しておきましょう。

ここでいう準備とは、介護の情報の準備と介護資金の準備です。

民間の生命保険に入っているなら、手続きや給付条件、金額を確かめておきましょう。
高額医療の場合や病院からすぐに施設に入居する場合など、多額の現金が必要になる場合があります。そのときに慌てないためにも早めの準備が必要です。

情報を集めないまま慌てて行動してしまうと、様々な面で損をすることがあります。
ですから早めに介護に関する情報を集め、いつでも動けるようにしておきましょう。

家での介護が必要になったら

介護が必要になった場合、介護をするためにはいくつかの選択肢があります。
① 介護保険を利用しないで、自宅で介護する
② 介護保険の居宅サービスを利用して自宅で介護する
③ 介護保険施設に入居する
④ 民間の施設に入居する
⑤ 介護保険外のサービスを利用する

①と⑤以外は、介護保険を利用することになります。

介護保険を利用する

介護保険は特定の病気であれば40歳から利用することができます。65歳を過ぎると、原因となる病気の種類に関わらず、利用することができます。

介護保険の概要と流れ

最初の相談窓口

病院に入院しているのなら、病院の中の「地域連携室」などにいるMSW（メディカルソーシャルワーカー）に相談すると退院してからの調整をしてくれます。

退院後、もしくは通院していて介護が必要になってきたら、役所の窓口や「包括支援センター」に相談すると、介護保険利用の手続きを教えてくれたり、地域の居宅介護支援事業所を紹介してくれるでしょう。

認定申請

医療保険と違って、介護保険サービスを利用するときには、認定申請をして、要介護度が決定してから、介護保険サービスを利用することができます。

認定申請は、要介護者が住んでいる市区町の窓口に申請し、家族でもできますが、居宅介護支援事業所等でも代理で行うことができます。

認定調査

要介護度を判定するために、認定調査を行います。調査時間自体は1時間程度で、市区町村が定めた認定調査員が自宅などに来て、本人や家族に問診したり、本人の実際の動きなどを見て行います。
一次審査はコンピューター判定、二次審査では、コンピューターではまかないきれない部分を、委員会で話し合って、要介護度を判定します。

主治医意見書

要介護認定を受けるためには、主治医の意見書が必要です。もし、かかりつけの医師がいないとか、何らかの理由でかかりつけの医師で書いてもらえない場合には、市区町村で定めた医師に意見書を書いてもらうことになります。

要介護認定判定

認定調査から約1ヶ月程度で要介護度が決定します。軽い方から自立、要支援１～２、要介護１～５にわけられます。
要介護度に応じて受けられる介護サービスの種類や内容、利用料が決定します。

介護保険サービスについて

介護保険サービスは、要介護度に応じて、使えるサービス内容、種類、料金が異なります。

ケアマネジャーとケアプラン

要介護度が決定し、要支援や要介護になると、居宅介護支援事業所のケアマネジャー（居宅介護支援専門員）が要介護者や家族の要望も取り入れつつ、自立した生活を営むための「ケアプラン」を作成し、それにのっとって介護サービスを利用することになります。

介護保険事業の種類

・居宅サービス

自宅を拠点として介護サービスを利用する
訪問介護、通所介護、ショートスティ、など

・介護施設

施設に入所して介護サービスを利用する
特別養護老人ホーム、有料老人ホームなど

・福祉用具貸与

車椅子やベッドなどの福祉用具のレンタルやメンテナンス

・住宅改修

手すりの取り付けなどの住宅改修を行った場合、住宅改修費の9割が戻ってくる制度
※利用者は、住宅改修の支給申請書類の一部を保険者へ提出 ・保険者は提出された書類等により、保険給付として適当な改修かどうか確認する。
※限度額20万円原則1回まで

自宅で介護する場合

介護サービスを導入しても、それ以外の時間は、家族が介護することになります。

体の一部や全部が動かなくなったら、日常生活を送る上で、介助する必要が出てくる場合があります。
しかし、できないからと言って、介助者がすべて介助してしまうと、残っている機能を低下させることにもなりかねません。

身体の介助の方法や介護の方法を知っておくと、体に負担をかけず、残っている機能の低下を防ぐことができます。

介護の負担を減らす

日常生活に介助が必要な状態になると、介護者は今までとは違う要介護者に戸惑ったり、介護のために体の負担が増えるでしょう。

しかし、要介護者も今までとは違う「できない自分」がもどかしくてイライラしたり、ふさぎ込んでしまったり、焦ってけがをしたりすることがあります。

慣れない介護は、心身ともに疲れます。介護の負担が一人だけにかかっている場合はさらに大変です。介護者が辛いと、介護される方も辛くなり、悪循環になります。

まとめ

元気で天寿を全うしたいと思っていても、いつ介護が必要になるかわかりません。徐々に介護が必要になってくれば心構えもできますが、急に介護が必要になると、慌ててしまうこともあるでしょう。

介護が必要になった時、頼れるのは正しい情報と話を聞いてくれる、気持ちをわかってくれる家族や友人です。

渦中にいると、周りに誰もいないように思えるかもしれませんが、見渡してみれば行政のサービスもありますし、心配して手助けしたいと思っている人もいるでしょう。