認知症への対応力は座学や動画だけでは習得できいない理由

認知症の問題として、今後の日本では認知症の増加が見込まれています。

その時に認知症である本人の意思が尊重され、できる限り住み慣れた良い環境で自分らしく暮らし続けることができる社会の実現が望まれています。

※厚生労働省：新オレンジプラン

その為、行政をはじめとして認知症に対する知識の啓蒙は多く行われています。

医療現場だけではなく、これからは、どの企業も認知症に対する対応力が必要になってくるのではないでしょうか？

しかし、実際には認知症に対して得られる情報は、資料での知識の習得や動画などで行われる研修が大半を占めていると思います。

果たしてこれで認知症への理解は進んでいるのでしょうか？

私は、既存の座学だけのセミナーや動画などだけの研修では認知症への理解は進まないと考えています。

当協会で行うセミナーに参加された企業様の声でも、「認知症に対する理解は座学だけではわからなかった」という声を沢山頂戴いたします。

そこで、この記事では、「認知症に対する対応力は座学や動画だけでは習得できない理由」をテーマにお伝えしたいと思います。

本当に座学だけで認知症になった人の視点に立てるのか？

認知症対応での研修の多くは、「認知症になった本人の視点に立つこと」が大きな目的になっていると思います。

既存の座学での研修では、認知症とはこのような仕組みで、このような状態であるという、認知症になった方への表面上の理解はできると思います。

しかしこれは、認知症への知識を「頭で理解」しているだけとなってしまってしまうので、本当の意味での認知症の方への理解が進んでないと感じています。

その理由は、「認知症というものはなった人にしかわからない」からです。

認知症になったとしても人間ですから感情はあります。

その感情を無視して一方的な知識だけでは本当の意味での認知症対応力は習得できないと感じています。

こんな時どうすればいい？というQ&Aだけでは解決できないのが認知症対応です

認知症の対応では、あらかじめ決められた対応があると思います。

「このような傾向が見られたらこのように対応する」といったマニュアルです。

ですが、実際は認知症の方も日々のコンディションなどもありマニュアル通りにはいかないことが多いでしょう。

その時にどのように対応するのか？までは研修などでは学ぶ機会は少ないのではないでしょうか？

単純に知識だけでは解決できない問題があるから、行政を中心に多くの企業はその対応が必要とされている背景があると思います。

2025年までには65歳以上の5人に1人は認知症になると言われています。

企業は、認知症のお客様の対応だけではなく、65歳までの安定した雇用を確保し、70歳までの就業機会確保が努力義務となりました。

つまり、働く従業員の中にも認知症になる人が出てくる可能性があるのです。

その時にあなたの会社では知識だけで対応できるでしょうか？

おそらく難しいのではないかと思います。

では、どのようなセミナーや研修を行えば認知症の対応ができるようになるのでしょうか？

認知症への対応力が養えるセミナーとはどういったもの？

日本高齢者アタッチメント協会が行っているセミナーでも、同じように認知症者の視点に立つことの重要性はお伝えしていますが、それは決して座学だけではありません。

認知症者と同じ視点に立つためには、認知症の状態を体験することが一番であると私たちは考えています。

そこで、認知症になった時に感じる世界をVRを使って実際に体験していただきます。

その上で知識をお伝えしています。

体験があるからこそ、認知症の方の行動、言動などに対して「共感」ができます。

しかし、知識だけを知っても「共感」は生まれないでしょう。

知識だけでの研修は、この人は認知症だからこうなんだ！というジャッジを生んでしまいがちです。

健常者だから決めつけていいものではないはずです。

認知症対応の本来の目的は、認知症である本人の意思が尊重され、できる限り住み慣れた良い環境で自分らくし暮らし続けることができる社会の実現が大きな目的だとすれば、認知症の方に対しての共感がいかにできるか？ということの方がマニュアル的な研修よりも最も現場で実践できる活きた研修になるのではないでしょうか？

まずは、認知症の方の心を知ることが対応する上で一番大切です。

認知症の方に共感し、その対応を実践できる学びをあなたの会社でも実施してみませんか？

日本高齢者アタッチメント協会では、認知症VR体験セミナーを実施しています。

ご興味ある企業様はご相談ください。

認知症VR体験研修プログラム（リアル/オンライン）

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